信玄食品

アワビの煮貝などを製造販売する信玄食品（中村桂社長、甲州市）は災害発生時に役立ててもらおうと4日、甲府警察署に麺類の保存食を寄贈した。

同社では東日本大震災をきっかけに保存食の商品開発に着手し、麺をでんぷんでコーティングすることで、ゆでたての食感が味わえる技術を開発。特許を取得し21年、パスタなどのレトルト食品を商品化した。常温で5年間の保存が可能だという。同社からの寄贈は富士吉田署、日下部署に続き3カ所目。

この日、同署で開かれた贈呈式では、平井親一署長が「いつ自然災害が起こるか分からない中、備蓄品をいただけるのはありがたい」とあいさつ。続いて、中村社長が「食べやすい麺類を有事の際に役立ててもらえれば」と述べ、ほうとうやナポリタン、ボロネーゼなど1000食分の目録を平井署長に手渡した。平井署長からは感謝状が贈られた。

その後、署員を対象に試食会が開かれ、「もちもちしていておいしい」といった感想が聞かれた。寄贈された保存食は、災害発生時や県外派遣時など警察活動に活用していくという。